仕事を持つ介護者の離職者は、年間10万人と推定されています。働き盛りの離職は、社会や企業の損失となるだけでなく、介護者にとっても経済面、人生設計の面においてマイナスになります。

　本ＤＶＤでは、介護離職者が出ることで受ける企業の損失を訴えながら、介護者が働きやすい職場作りを実践している２つの会社の実例と共に、具体的な取り組みを紹介します。

　職場全体で「多様性の受容」「社員同士の支え合い」の気持ちを持つことで、制度や取り組みが浸透する企業風土の大切さを訴えます。

制作：映学社

監修：渥美由喜(介護離職コンサルタント)

カラー25分

　超高齢化社会の今、介護者は570万人と推計され、その半数を超える人が、働きながら介護を行っている。

　介護離職は、企業にとっては優秀な人材を失うことになり、大きな痛手となります。

　一方、離職者にとっても、経済的に苦しくなるなど、マイナスの影響があります。

　介護支援を実施している企業として、横浜市の電気設備工事会社を取り上げ、その取り組みを詳しく紹介します。

　介護離職の大きな要因である、「カミングアウトできない状況・環境」を解消する方法を具体的に解説します。

　介護支援を実施している企業として、松江市の塗装・防水・建築工事会社での実例を、具体的に紹介します。

　すべての社員が働きやすい職場環境を実現するために、制度をつくり、それを社内に周知して、傍観者をつくらないことが重要です。