大雪が降った道路で大型車が立ち往生すると、深刻な交通渋滞や通行止めを引き起こします。
そこで国土交通省は、2021年1月26日に積雪・凍結道路で適正な冬用タイヤを使用していることを確認することを義務づけました。
これは、2020年12月から今年1月にかけての大雪などで、関越自動車道や北陸自動車道では非常に多くの車両が路上で立ち往生し、大規模な交通混乱が発生したことを受けた措置です。
例年、立ち往生事故が発生しているにも関わらず改善されないので、ルールに違反して未確認のまま事故等を起こした場合は事業者を処分する方針です。
今年も、ラニーニャ現象などの影響で日本海沿岸を中心に、平野部でも大雪が降る危険があり、同省は「雪道での立ち往生に注意!」と題したパンフレットなどを配布して注意を呼びかけています。
なお、同省のリーフレットによると、大型自動車が雪道・凍結道を走行する場合、オールシーズンタイヤは適正な冬用タイヤとは言えないとしています。
スタッドレスタイヤまたは、スノーフレークマークの国際表記がついたタイヤを装着するとともに、残り溝が50%あることを確認しましょう。
同省の通達では、以下のように定めています。
(トラック運送事業、乗合バス・貸切バスに限る)。
冬用タイヤとしては残り溝が50%を切っても、保安基準上は乾燥路の走行を制限されるものではありませんが、都道府県の規定する道路交通法施行細則では「(積雪・凍結路では)チェーン使用か、全輪に接地面の突起部が50パーセント以上摩耗していない冬用タイヤ装着に限る」と明記している地方があり、道路交通法違反となります。
*詳しくは、国土交通省WEBサイト「大雪時の大型車立ち往生防止対策について」を参照
雪道での立ち往生防止のポイントを確認して指導しましょう。
また、以下のような立ち往生しやすい車両はとくに注意が必要です。
※3時間前に通行止めを予告──高速道路3社
なお、NEXCO東日本、中日本、西日本の高速道路会社3社は、今冬から立ち往生事案を防ぐため気象予報や積雪状況に基づき、3時間前を目安に通行止め区間を決定し、事前に利用者に周知することを決めました。
各社は、気象状況に基づき3日前から高速道路の迂回の協力を呼びかけるとともに、1日前には通行止め予想区間や開始予想時間等の情報をホームページ、SNSなどで発信、3時間前には通行止め決定情報を公表していく方針です。
従来から、トラック・大型バスなどの事業用自動車が雪道で冬用タイヤやチェーンの未装着による事故や大きな道路滞留などを引き起こした場合、運輸局の監査や行政処分の対象となります(点検整備義務の違反)。
さらに、オールシーズンタイヤなどの使用や、冬用タイヤの使用限度にも十分に注意することが指摘されていますので、注意を怠らないようにしましょう。
スリップ事故や立ち往生事例が発生し、処分を受けてから後悔しても遅いので、定期点検時にタイヤの溝をよくチェックして、早めに交換するスケジュールを立てておきましょう。
運輸局などが大雪に関する早期注意情報を発表する動きも加速しています。
北陸信越運輸局では、このたび同局のホームページ内に「雪道特設サイト」を開設し、大雪が予想される時の早期注意情報を公表しています。
サイト画面の「雪道インフォメーション」バナーをクリックすると、信号機の画面に移行して現在の状況がわかります。
通常は青信号ですが、大雪警報などの可能性がある場合は黃信号となり、警戒情報などを掲載します。さらに警報や特別警報発令時は赤信号となり、運行を控えるように呼びかけます。
また、気象台や高速道路会社、国土交通省の雪道サイト等のWEBページともリンクしています。
こうした情報サイトを活用して、雪道対策を立てましょう。
【参考記事】
・冬用タイヤの安全性を確認することをルール化しました(国土交通省)
・自動車局での大雪時の大型車立ち往生防止対策について(国土交通省)
・大雪時における「輸送中止の容認」を荷主に要望(運行管理者のための知識)
小冊子「雪道・凍結路の危険をイメージしよう」は、冬道を走行するドライバーに対して、安全な運転方法を指導するのに最適の教材です。
雪道を走行するにあたって、必要な知識が身についているか、また危険な行動をしていないかを「はい」「いいえ」でチェックすることにより、冬道走行の基本を学んでいただくことができます。
バスドライバーの教育テキスト「バス運行管理者のための指導・監督ツール」は、指導・監督の指針13項目にそった内容で編集されています。
点呼時や安全教育の機会をとらえて、簡単に各項目の指導ができるようにイラスト中心とした内容になっています。
言葉だけでは伝わりにくい安全運転の知識や注意事項も、イラストがあればより具体的に危険ポイントをイメージすることができます。
また、付属の教育記録簿を使用すれば、そのまま指導・監督の記録として保存できます。